ひよこな“みかん”のひよこなにっきちょう

毎日の株式市場、為替市況、相場予想、そして映画評論について記載してゆきます。

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・・・

冷蔵庫OR冷凍庫に入っている物以外、

すべてとけついている

この暑さ;;;




ありえないですm(__)m


キーボードも熱いこと。




こんにちはみかんです(^^)v

先ほど、くりぃむしちゅー有田哲平が出演していたベタドラマを見て、


「あぁ!あるある!!こんなドラマ!!」


なぁんてかるーい感じで見ていた結果、

涙涙のストーリーに、ラスト拍手を送りたくなっちゃいました






さてさて、最近では一昔前よりも投資ブームになりつつありますよね(^^)


なにげにあの人…もしかしてFXやっちゃってる!?とか。


銀行側もゼロ金利を解除し、

法人だけでなく個人投資家も積極的に『金融市場』に参加する形となっていくと思っています。


ここに出て来た『金融市場』とは何か?


○資金を欲しがっている人と、
 資金を提供したいと思っている人が、資金を融通しあう場○



のことなのですよね


 お金を貸し借りしたり、株や社債を売買したりする場は、


 すべてこの『金融市場』の一部だったりします。


まぁ、「場」といっても、
例えば株売買の場の1つである東京証券取引所のように、現実の場所、として存在するのもありますし、

銀行どうしが電話でやりとりしてごく短い期間、資金を融通しあうコール市場のように、いわば電話網で形成されている仮想の市場もあるわけです。


『金融市場』は大きく分けると、
1年以内の資金盗りH気の場である「短期金融市場」

と、

1年以上の資金取引の場である「長期金融市場」
に分けられます。



「短期金融市場」には、
[インターバンク市場]:金融機関だけが参加して資金の貸し借りをする


[オープン(公開)市場]:金機関以外の企業なども参加する


があります。

 
「長期金融市場」には、
[株式市場]:株式の取引を通じて資金の調達・運用をする


[債券市場]:債券の取引を通じてする


があります。


 この2つのほか、最近ではデリバティブ取引の場である
 [デリバティブ市場]も発達しております。





 これらお金の調達・運用の場である『金融市場』が発達すれば、それだけ企業や金融機関はより有利な条件においてお金を提供してくれる相手を探すことができます☆☆

 
 投資家としても、より有利な条件において資金を提供することができますv(^O^)v


 
 『金融市場』の発達において、世の中の資金の有効活用が図られる、というわけであります。

 
 経済の発展のためにも、『金融市場』は重要な役割を果たしているわけなのです
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 ☆お疲れ様ですみかんです☆


 今日は父の日

 皆様いかがでしょうか?(^^)


 


 さて、本日のお勉強にうつります


 戦後の日本では、銀行中心の金融システムが発達し、国民も
「お金を殖やす」ときはたいてい預金を利用してきました。

 現在、個人金融資産のうちの4割強は定期性預金で、株式や投資信託などはあわせて2割・・・弱でしょうか(^^ゞ


 欧米などに比べ、預金の割合が突出しているのが特徴です。


 しかし、ここにきて預金以外の金融商品の利用も徐々に拡大をみせています。

 
 超定期金利下でほかの金融商品への関心が高まってきたことや、投資信託をはじめ身近な金融商品が増えてきたことなどが背景にあります。


 また、年金制度が揺らいでいるため、「自分の老後資金は自分で確保する」という意識が強まって、資産運用への関心が高まってきた面もあります。


 日本版401Kの普及ペイオフの解禁などもあり、自分で自分のお金を守るという意識が、着実に広がりつつあります。


 とはいえ、金融商品を利用するにはまず知識が必要です!

 
 また、株式などは損をするリスクがあるため、自分がどこまでリスクをとれるのかも考えておかなければなりません。

 
 日本では、これまで投資経験のない人が多かっただけに、今後は金融商品や投資についての知識が必要となります。


 株式などのリスクの高い金融商品を利用して、仮に損失を蒙ることがあっても、それを自分の責任だと受け止める「自己責任」の発想も不可欠です。

 
 今までのような金融機関任せの発想は転換していかなくてはなりません。


 金融機関の個人向けのサービスにも変化が起こっています。


 最近脚光を浴びるようになったのが、「ファイナンシャル・プランナー(FP)」です。

 
 FPとは、お金を殖やしたい人の経済状況などを把握したうえで、その人にあった資産運用のアドバイスをする専門家です。


 独立して開業している人のほか、金融機関の社員として、銀行や証券会社の窓口において無料で相談に乗っている人もいます。


 金融機関側も顧客サービスを強化するために、社員のFP資格の取得を積極的に推進しているようです。


 銀行にしろ証券会社にしろ、今後金融機関にとっては預金や株式などの金融商品を単に提供するだけのビジネスではなく、顧客の老後までを見据えて、長期的に資産形成を手助けするような、アドバイザーのようなビジネスが重要になってきます。


 顧客1人ひとりの所得や貯蓄額、家族構成やライフスタイルなどを踏まえて、最も適切な金融商品の組み合わせをアドバイスしていくのです。

 証券会社では、これを「資産管理業」と呼び、各社とも力を入れています。

 銀行業界でも、富裕層を対象とした総合的な金融サービスである「プライベート・バンキング(PB)」を打ち出しているところもあります。

 金利の優遇はもちろん、資産運用のアドバイス、税金大作から不動産売買の斡旋まで、顧客を総合的にバックアップするものです☆☆


 すでに欧米では、浸透しているサービスで、最近になって日本の銀行も本格的に取り組むようになりました


 また、金融制度の改革により銀行が投資信託など預金以外の金融商品を窓口で扱えるようになり、預金と投資信託、外貨預金などを組み合わせた金融商品のセットプランを扱いはじめた銀行もあります。





 各金融機関で以前より、サービスが充実している今日ですが、

 どのサービスを、どの状況にて使うか、

 今度は顧客が考えていく時代となってきたと思います。

 難しいかもしれませんが、

 知識をつけて選択していかないと、

 とんでもない落とし穴が待っていることとなるでしょう

 
 
 …先日、あの日銀総裁福井氏が、

 村上ファンドに1000万円もの金額を拠出していたことが

 判明されました。

 海外メディアからも批判が強く出ています。

 
 ウォールストリートジャーナルでは

 謝罪している福井氏の写真が大きく掲載されていました。



 


 さてここで、企業と、金融の関係という面で、

 これからどう変わってゆくのでしょう?

 今日はそのことについて勉強したいとおもいます。




 日本では、これまで企業の資金調達は銀行からの借り入れが中心であり、資金供給者である銀行が多くの産業に影響力を持ってきました。


 特に企業にとっての主力銀行、いわゆる「メインバンク」は、融資や決済サービスなどを担うほか、場合によっては企業に役員を派遣するなど、企業経営に深く関わってきました。


 このため、多業種の集まる企業グループも、メインバンクとなる銀行を中心に形成されているのであります。


 しかし、こうした銀行を中心とした日本の金融のしくみは、現在大きく変わってきています。

 
 まず、今後顕著になってくると見られるのが、銀行による融資先企業の選別です。

 政府が不良債権処理を強く促していますから、銀行も融資先企業の選択に慎重にならざるを得ません。

 また、銀行の経営力の強化が目的であり、取引先を(資金を確実に返済してくれる)優良企業に絞り込んで、収益性を高めることも課題の1つなのです。


 一連の銀行の合併や経営統合によって、同業種への過剰融資が目立つ分野も増えています。

 そうした分野では、資金返済の滞っている企業などに対して、銀行が資金の早期返済を求めるとか、リストラの断行や他社との合併を強く要請するようになるとみられます。

 
 銀行と企業の関係は以前よりシビアなものになっていくはずです。


 経営力の弱い企業が銀行から選別される一方で、大企業やベンチャー企業の中でも力のある企業の間では、銀行借入れから離れ、株式や社債などの直接金融による資金の調達への移行が進むとみられます。


 金融ビッグバンと呼ばれた、一連の改革の狙いの1つは、
 企業が資金を調達するチャネルを多様化させることにありました。

 店頭市場の機能を強化するとか、これまで証券取引所に上場された株式は、証券取引所以外では取引できないとする決まり(取引所集中義務)がありましたが、これが撤廃されるなど、株式の発行を通じた資金の調達をしやすうくする改革が進められました。


 東証マザーズをはじめとする新興企業向けの株式市場も整備され、またネット証券取引の普及で個人投資家にとっても株式投資のしやすい環境が整いつつあり、株式による資金調達もしやすくなっています。
お疲れ様ですみかんです☆


 W杯、惜しかったですね(^^;

 
皆様寝不足になっておりませんか??


本日は「バブルとは?」後編です。
(少々お時間が空いてしまい、すみませんでした。)

 
 日本で1980年代に土地や株のバブル現象が起こった起因は、当時日銀が実施した低金利政策にありました。

 1985年、為替相場が著しくドル高になっており、それを是正するために日・米・英・西独(当時)・仏の5か国が話し合い、ドル相場の引き下げに協力することとなりました。

 既にご存知の方がいらっしゃると思いますが、これを「プラザ合意」といいます。

 為替相場の上昇は、輸出企業にとって打撃となります。

 当時アメリカは深刻な貿易赤字の状態であったため、各国はドル相場を引き下げることによって、少しでも状況を改善したのです。


 アメリカ経済が世界一であるだけに、貿易赤字がこれ以上深刻化してアメリカ経済が揺らげれば、世界各国にも空く栄養が及ぶからです。


 この「プラザ合意」によってドル高の是正に各国が取り組んだため、相場はドル安・円高となりました。

 ところが、この円高は、今度は日本の輸出産業に打撃を与えてしまったのです。

 日本経済は輸出産業に依存しているだけに、輸出産業の伸び悩みは不況のきっかけとなりました。

 そこで日銀は、景気の悪化を食い止めるため、公定歩合を引き下げました。

 金利を引き下げ、資金の動きを活発にさせ、景気を上向かせるのが狙いです。


 このときの公定歩合政策は、「景気悪化を食い止める」という意味では成功しました。
 
 実際、企業の努力もあって、景気は徐々に回復に向かったのです。


 ただし、問題があったのは、低金利政策をその後も継続したことでした。
 
 お金の流通量(マネーサプライ)は、経済の規模とのバランスがとれていることが重要です。

 景気が回復してからも低金利政策を続けたため、銀行には貸し出すカネがありあまるほどになってしまったのです。


 この現象を「カネあまり」といいます。


 銀行としては、金利が低いのですから、どんどん企業にお金を貸し出そうとします。

 そんな中で、当時の銀行の貸出先になっていったのが、不動産・建設業界でした。

 当時、都市開発・リゾート開発が注目されていたこともあって、銀行の資金がこの分野にどんどん流入していきました。

 これがきっかけで、土地の値段が上昇し、やがて日本中の企業や個人を巻き込む投資ブームを導いていったのです。


 


 がしかし、前編【the first】で述べたように、バブルはやがて崩壊するのです。

 そのきっかけとなったのは、政府が1990年に実施した
「不動産融資総量規制」でした。

 これは、銀行などの不動産にまわる融資を制限する施策で、例えばある銀行の貸出全体が前年より10%伸びていたとしたら、不動遺産関連の融資の伸び率は10%以下にしなくてはならない、というものです。


 バブル時代においては、投資の元手の多くは、銀行から借りたお金でした。

 資金が借りられなければ、投資も増やせません。

 この政策は、投資熱を一気に冷やす結果となりました。

 土地や、株を買う人が減り、むしろ売る人が増えれば、価格は低下します。

 もともと実態とかけ離れて高騰していたので、逆に価格が低下し始めると、一気に大暴落となりました。


 
 これが、「バブル崩壊」です。

 バブルの崩壊が起こったのは1990年代初頭。

 既に約10年が経っていますが、その後遺症は現在まで続いており、多くの金融機関をいまだに苦しめているのかもしれません。
 「そろそろバブルが再復活するんじゃないか?!」


 といった言葉を聞いた最近。。。

 
ところでバブルって、一体なんだったのかな?

と、思わざるを得ないみかんです。


 そ、こ、で、

 本日は「バブル」についてお勉強していきたいとおもいます




 そもそも、経済における「バブル現象」とは、なにかの商品が投機の対象となり、実際の価値からかけ離れて価格が高騰する現象です。


 「上がりそうだから買うみんなが買うから上がるもっと大勢の人がもっと大量に買う」

 といった連鎖が拡大します。


 日本で「バブル」といえば、1980年代後半~1990年代初頭の投機ブームと好景気を指しますが、歴史上バブル現象は何度も起きています。


 例えば、19世紀オランダではチューリップの値段が高騰する「チューリップ事件」という出来事が起こりました。

 当時は、ヨーロッパにチューリップが伝わったばかりの頃で、オランダでチューリップの品種改良が進み、次々と新しい品種が生み出されると、それが人気となったのです。

 そのため、チューリップの球根の値段が高騰!

 投機目的で球根を買う人々が続出したのです。

 一時は、球根1つが新品の馬車1台よりも高値で売られることもあったといいます。

 
 これと同様に、日本でも江戸時代の万年青など、品種改良植物が以上な高値を呼んだことがあります。

 
 


 しかし、バブル現象にはいつか終わりが来るものなのです。

 とにかく人々は「値段が上がるだろう」という見込みで、売り買いしているだけです。


 買い手がつかないほど値上がりした時点で、相場の上昇が止まります。

 やがて売りに転じる人が現れ、さらに売る人が増えます。

 そしてある時点で売りが殺到し、相場が崩壊するのです。


 オランダのチューリップ事件も1年ほどで終了。値段は大暴落し、ひと儲けを目論んだ人々は相次いで破産した、といいます。


<つづく>
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